【経営目線】BtoB企業の認知度向上のやり方|指名検索UPの成功事例

BtoB企業では、認知度向上(ブランディング)が大変重要です。

クライアントの企業に課題が発生したとき、自社のサービスやブランドを解決策として思い出してもらえます。指名でのGoogle検索が増えれば、商談が決まりやすくなり、集客コストも大きく抑えられるでしょう。

この記事の監修者 福田 卓馬

福田 卓馬EXTAGE株式会社 代表取締役社長

SEO歴13年。上場企業を含む300社以上のSEO・Webマーケティング支援を実施。KADOKAWA社より『文章で金持ちになる教科書』『Webライターが5億円稼ぐ仕組み』を出版。>>詳細プロフィール

目次

BtoB企業が認知度を向上させる意義【経営目線】

BtoB企業にとって認知度向上の施策は大変重要だといえるでしょう。理由を経営者の目線で解説していきます。

認知がないと比較検討されない

ブランドやサービス名が知られていないと、比較検討の候補にすら入れません。

決裁者や担当者は、商談する前に候補となる会社のWebサイトを探します。このリサーチ段階で知られなければ問い合わせはあり得ません。

  • Google検索で情報を集める
  • 比較サイトや業界メディアを読む
  • 社内で候補を絞る
  • 候補の会社に問い合わせる

上記のフェーズのいずれかで目に止まれば、少なくとも候補には入れます。

認知度が低いと価格競争になる

比較検討の候補に入っても、実績やサービス内容を知られなければ、価格競争にしかなり得ません。

「このサービスは他社より良い」と確信されていなければ、単純に価格の安いほうが選ばれます。ブログなどの発信で接点を持っておくことが大切です。

担当者が発注先を決める基準をまとめました。

情報レベル判断基準
知らない会社見積もりの金額
社名だけは知っている金額・会社の規模
発信を定期的に見ている提案の内容
真っ先に社名を思い出す見積もりなしで即判断

指名検索を増やせば集客コストが下がる

認知度が高まって「指名検索」が増えれば、結果的に集客コストが下がります。

指名検索とは

自社のサービスやブランド、社名で検索されること。

わざわざ会社名を指名するということは、他社との比較検討なしに、問い合わせしてくれる可能性が高まります。

結果、広告や比較サイトに出稿せずとも、集客できるようになり、利益率が高まります。

BtoB企業が現在の認知度を測る方法

認知度は、第一想起・純粋想起・助成想起の3つの層に分けて測りましょう。

認知の層いまどこで数えられるか
第一想起商談のヒアリングと認知度調査
純粋想起指名検索数とサイテーション
助成想起
認知度調査のアンケート

クライアントの検討期間が長いBtoBにおいて、それぞれの想起のフェーズを理解しておくことがキモになります。

では、具体的な認知度の調べかたをチェックしていきましょう。

指名検索数を数える

現在の指名検索数は、Ubersuggestで調べましょう。

Uber suggestで指名検索数を調査する

あなたの会社名をクリックするだけで、月間どのくらいクリックされているのかわかります。

Uber suggestで指名検索ボリュームを調査する

自社の指名検索数は、記事の公開から4ヶ月目以降に前月比110〜120%で伸びていれば順調な目安です。

より本格的に調査するなら、Googleサーチコンソールに登録しておきましょう。

Googleサーチコンソールの登録方法と調査方法
STEP
Googleサーチコンソールに登録

Googleサーチコンソールの公式サイトで「今すぐ開始」を選び、自社サイトのURLを登録しましょう。

ただ、登録した日より前のデータはさかのぼれません。数字が必要になってから登録すると、施策の前と後を比べられません。

STEP
検索パフォーマンスを開く

登録が終わったら、左メニューの「検索パフォーマンス」をクリックします。

Googleサーチコンソールの検索パフォーマンスを開く
STEP
社名で絞り込む

画面上部の「+新規」から「クエリ」を選び、「次を含むクエリ」に社名やサービス名を入れます。表示回数とクリック数が出ます。

Googleサーチコンソールで指名検索数を調べる

サイテーションを数える

サイテーションは、他社のサイトやSNSで自社のサービスやブランドについて言及された数です。

サイテーションでは、指名検索だけでは測りづらい口コミの数を推測できます。

STEP
社名で検索する

Google検索に自社の社名を入れます。

もし社名が一般名詞に近く、関係ないページが並ぶなら、業種や地名を足して絞りましょう。

STEP
自社ドメインを除く

自社サイトしか出てこないなら、検索窓に「社名 -site:自社ドメイン」と入れ直します。

他社が書いたページだけが残ります。

STEP
件数と中身を記録する

検索結果の上部に出る「約〇〇件」と、どういうサイトが書いているかを月ごとに記録します。

商談で認知経路を聞く

商談では、営業担当に「自社サイトを知ったきっかけ」をヒアリングしてもらうようにします。

Web計測では、記事を読んで社名を調べ、さらに数ヶ月後に再検索…といった複雑なユーザー行動を完全に捉えられないからです。

具体的には、次のような聞き方が考えられます。

  • 弊社を何で知りましたか?
  • いつ頃から知っていましたか?
  • 記事と紹介のどちらが先でしたか?

BtoB企業の認知度を向上させる施策

認知度を測ると、自社の名前が出てこない場面がはっきりします。次にやるのは、思い出してほしい場面をひとつに絞ることです。

「BtoB企業に広く知られる」ではなく「生産管理を任された人に思い出される」まで絞ります。絞ったうえで打てる施策は、以下のとおりです。

施策効果が出はじめる時期
1.SNS運用3〜6ヶ月
2.コンテンツSEO6ヶ月〜
3.オウンドメディア運用6ヶ月〜
4.ホワイトペーパー1〜3ヶ月
5.プレスリリース即日〜1週間
6.ウェビナー1〜2ヶ月
7.リターゲティング広告即日〜1ヶ月

時期は、施策を始めてから数字が動きはじめるまでの目安です。上から、社内の人だけで着手できる順に並べています。

1.XとLinkedInで見込み客とつながるSNS運用

SNS運用は、無料で見込み客のタイムラインに入り込める施策です。

検索で見つけてもらうには、相手が課題に気づいて検索窓を開くのを待つしかないからです。SNSなら、まだ課題に名前がついていない段階の担当者にも届けられます。

BtoBで使うSNSは、届けたい相手で選び方が変わります。

SNS選ぶ基準
X(旧Twitter)業界の話題で広く知られたい
LinkedIn役職を絞って届けたい

役職が決まっているならLinkedIn、まだ絞れていないならXです。どちらかひとつに絞りましょう。2つを同時に走らせると、どちらの投稿も3ヶ月で止まります。

福田卓馬

絞ったほうのアカウントで週2本を3ヶ月続けてから、成果を見てください。

2.検索行動を捉えるコンテンツSEO

コンテンツSEOは、課題を検索している担当者と売り込みなしで接点を持てる施策です。

検索する人は、自分から情報を探しに来ているからです。決めた分野の記事を読んで詳しいと思われた分だけ、後日の指名検索につながります。

記事を読んだ担当者が指名検索に至るまでの流れは、以下のとおりです。

担当者の動き自社に起きること
課題をキーワードで検索する記事が読まれる
記事を読んで解決する詳しい会社だと思われる
社名を覚える純粋想起が1件増える
後日、社名で検索する指名検索が1件増える

ただ、担当者が社名を覚えて検索し直すまでには6ヶ月ほどかかります。用語解説だけの記事では社名を覚えてもらえないので、自社の調査データや導入事例を必ず入れましょう。

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調査データを入れた記事だけが、公開の3ヶ月後から社名での検索を連れてきます。

自社で記事を書く手順を決めたい方は「BtoB記事制作の進め方」の記事をご覧ください。

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【最適解】BtoB記事制作はどう進める?体制構築と記事の作り方完全ガイド BtoB記事制作をどう進めるのが最適かを、体制構築から解説。内製・外注・ハイブリッドのどれが自社に合うかの判断基準、記事単価1.5〜5万円・運用代行月30〜50万円の費用相場、最低30本を月5〜10本で回す記事の作り方7ステップまでまとめました。

3.資産として残るオウンドメディア運用

オウンドメディアは、記事をためるほど社名を目にする人が増える施策です。

オウンドメディアとは

自社のドメインで運営するブログや情報サイトのこと。

決めた分野の記事が同じサイトに集まると、Googleがサイト全体を専門的だと見なすからです。記事を1本増やすたびに、公開済みの記事も1ページ目(検索10位以内)に出やすくなります。

立ち上げた翌月から回すことは、以下のとおりです。

  • 見込み客が検索しそうなキーワードを洗い出す
  • オリジナル記事を月4本のペースで出す
  • Googleサーチコンソールの「検索パフォーマンス」で順位を追う
  • 順位が止まった記事をリライトする

ただ、リライトが止まると検索順位は下がっていきます。月4本を1年続けられる体制があるかどうかで、立ち上げる価値が変わります。

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デザインに費用をかけたのに、記事が10本で止まったメディアをいくつも引き継いできました。

SEO対策を一から組み立てたい方は「BtoB SEO対策11ステップ」をご覧ください。

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【BtoB向け】SEO対策11ステップ&効果測定のやり方まで解説 「Web広告に頼っているが、費用対効果が合わなくなってきた」「自社サイトを持っているものの、なかなか問い合わせにつながらない」「安定した見込み客の獲得チャネルを...

4.決裁者に直接届くホワイトペーパー

ホワイトペーパーは、社名と役職が分かる見込み客リストを集められる施策です。

ホワイトペーパーとは

特定のテーマの調査結果やノウハウをまとめた、無料で配る資料のこと。

ダウンロードと引き換えに、社名・役職・メールアドレスを入力してもらうからです。記事より深い情報を求めて来るので、決裁に関わる人が混ざります。

作る手順は、以下のとおりです。

STEP
テーマを選ぶ

見込み客が関心を持つテーマを決めます。思いつかないときは、アクセスが多い自社記事のテーマを流用しましょう。

STEP
資料を作る

テーマが決まったら、10〜20ページの資料にまとめます。記事の内容をなぞらず、手順や書式まで載せます。

STEP
フォローのメールを組む

資料ができたら、ダウンロードした人へ続きの情報を送るメールを用意します。

STEP
記事から導線をつなぐ

メールまで用意できたら、テーマが近い記事の章末からダウンロードページへ送ります。

ただ、リストは集めた時点では売上になりません。1〜3ヶ月はメール配信を回してから、成果を見ましょう。

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ダウンロード数だけを報告している会社は、集めたリストを一度も使っていません。

5.即効性のあるプレスリリース配信

プレスリリースは、配信した当日から認知が広がる施策です。

プレスリリースとは

新聞やWebメディアの記者へ、企業の新しい情報を公式に知らせる文書のこと。

配信した当日に複数の媒体へ同じ情報が載るからです。1日で社名が届く人数は、記事1本より多くなります。

記者が拾うのは、以下の場面です。

  • 新しい商品やサービスを出したとき
  • 自社で調査をして結果が出たとき
  • 導入事例を公開できるようになったとき

ただ、自社調査の結果を出しても配信した週を過ぎると流入は元に戻ります。翌日に読んでもらう記事を1本用意してから配信しましょう。

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配信当日に流入が跳ねても、7日目には配信前の水準まで戻ります。

6.専門性をアピールするウェビナー開催

ウェビナーは、自社の担当者の顔と声で信頼を作れる施策です。

質疑応答で参加者とのやり取りが生まれるからです。参加者の質問に答えるほど、記事では伝わらない専門性が残ります。

参加者を集める方法は、自社のリストの数で変わります。

手元のリスト集め方
十分にある自社単独で開催する
少ない他社と共催して分担する
ない記事の章末で申込みを集める

ただ、リストがない状態で共催に進むと相手の集客に頼ることになります。準備の工数は7つのなかで最大なので、集客の見込みを先に立てましょう。

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共催の相手は、競合ではなく同じ顧客に別のものを売っている会社が組みやすいです。

7.一度来た人を追いかけるリターゲティング広告

リターゲティング広告は、一度サイトに来た人に社名を忘れさせない施策です。

リターゲティング広告とは

一度自社サイトを訪れたユーザーにだけ、あらためて広告を出す手法のこと。

すでに自社へ関心を持った人だけに絞って出せるからです。検討が長いBtoBでは、担当者が再検討を始めるまでの数ヶ月を広告でつなげます。

見たページごとに、出す広告を変えます。

サイトで見たページ出す広告
記事だけ読んだホワイトペーパーの案内
資料をダウンロードした導入事例の案内
料金ページを見た相談の案内

ただ、料金ページを見た人へ相談を案内できるのは出稿している間だけです。記事のアクセスが増えてきた段階で、取りこぼしを拾う役として足しましょう。

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月のアクセスが1,000を切るサイトでは、配信する相手が足りず単価だけが上がります。

ここまでで、認知度を上げる7つの施策がわかりました。

とはいえ「どれから手をつけるか決められない」「成果が見えない」と迷っていませんか?

EXTAGEの『SEOリード獲得の教科書』なら、300社以上の支援で使う手順がわかります。認知度を上げた先で問い合わせを増やす筋道まで書いています。

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BtoBの認知度向上を売上に直結させる導線設計

認知度を高めるだけで満足してはいけません。獲得した注目を具体的な商談や売上につなげるためには、戦略的な導線設計が不可欠です。

取り上げる項目は、以下のとおりです。

  • 認知だけで終わらせないリード獲得の仕組み
  • SEO×ホワイトペーパーで顕在層を囲い込む
  • フロー型とストック型施策の使い分け

アクセスを無駄にしないための要点を見ていきましょう。

認知だけで終わらせないリード獲得の仕組み

サイトへのアクセスはあっても問い合わせが増えない場合、リード獲得の仕組みに問題があるかもしれません。

福田卓馬

この状態は、水を汲んでもすぐに漏れてしまう穴の空いたバケツに例えられます。

訪問者が次に行うべき行動が分からなければ、そのままサイトを離脱してしまいます。

各ページの目的を明確にし「資料請求はこちら」「お問い合わせ」「セミナー申し込み」といったCTAボタンを分かりやすく設置しましょう。

訪問者を迷わせない明確な案内板を用意し、次のステップへとスムーズに誘導することが欠かせません。

SEO×ホワイトペーパーで顕在層を囲い込む

オウンドメディアで幅広い潜在層のアクセスを集め、自社への認知と興味を喚起します。記事を読んでより深い情報を求めている訪問者に対しては、関連するホワイトペーパーのダウンロードを案内しましょう。

記事で集客してホワイトペーパーへ誘致することで、単なる訪問者を見込み客へと転換できるのです。

SEOとホワイトペーパーを組み合わせることは、見込み客を効果的にリスト化する王道の戦略です。

福田卓馬

記事とテーマがずれた資料を置くと、アクセスがあってもダウンロードは伸びません。

フロー型とストック型施策の使い分け

施策の効果を最大化するには、フロー型とストック型施策の特性を理解し、組み合わせて活用することが欠かせません。

SEOやオウンドメディアなどのストック型施策は、効果が出るまで時間はかかりますが、長期的に資産として積み上がります。

短期的な成果を広告やプレスリリースといったフロー型の施策で確保しつつ、中長期的な資産をオウンドメディアで構築するハイブリッド戦略が安定的です。

福田卓馬

アクセスを無駄にしないために、CTAの設計は記事作成と同じくらい力を入れましょう!

ここまでで、認知を売上につなげる導線の作り方がわかりました。

とはいえ「本当に社名で検索されるのか」「他社はどこまで伸ばせたのか」と感じていませんか?

EXTAGEの『SEO成功事例集』なら、300社の支援から認知が伸びた会社で何が変わったかがわかります。

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BtoB認知度向上の90日ロードマップ【実践スケジュール】

ここからは、BtoBの認知度向上施策を具体的に進めるための90日間の実践的なロードマップを紹介します。

何から手をつければ良いか分からない場合でも、このスケジュールに沿って行動することで、着実に成果へ近づけます。

  • 1〜30日目:現状分析とKW選定、コンテンツ計画策定
  • 31〜60日目:コンテンツ制作・公開、ホワイトペーパー準備
  • 61〜90日目:効果測定・改善、リード獲得導線の最適化

Month1:現状分析とKW選定、コンテンツ計画策定(1〜30日目)

まずは以下のような手順で現状の認知度を把握していきましょう。

  • 現状の指名検索数把握
  • 競合分析とキーワード調査
  • 3ヶ月分のコンテンツ計画作成

まずは、前述したGoogleサーチコンソールで現在の指名検索数を確認し、ベンチマークを設定します。次に、競合サイトを分析し、自社がどのようなキーワードを狙うべきなのかリストアップしましょう。

調査したキーワードを元に、今後3ヶ月で作成する記事のテーマと公開スケジュールを決めます。

福田卓馬

この初期計画の質が、今後の成果を大きく左右します。

Month2:コンテンツ制作・公開、ホワイトペーパー準備(31〜60日目)

狙うべきキーワードが決まったら、次のような手順でコンテンツを配備していきます。

  • SEO記事の執筆と公開
  • ホワイトペーパーの企画と制作
  • SNSアカウントの整備と発信開始

月に4〜8本程度のSEOコンテンツを制作し、オウンドメディアのアクセスを集めていきましょう。SNSアカウントも同時に開設し、担当者をつけて運用を続けていきます。

コンテンツやSNSアカウントの制作、およびゴールである資料作成は同時並行で進めていかなければなりません。社内にある程度リソースが必要ですが、難しいなら部分的、もしくは全面的に外注するのも手です。

福田卓馬

記事とホワイトペーパーを同じ担当者に持たせると、2ヶ月目で資料の制作が止まります。

Month3:効果測定・改善、リード獲得導線の最適化(61〜90日目)

3ヶ月目は、これまでの施策の効果を測定し、改善につなげるフェーズです。「実行→測定→改善」のサイクルを回し始める期間として位置付けましょう。

  • アクセス解析と改善点の抽出
  • CVR(コンバージョン率)の改善
  • 次クォーターの計画策定

Googleアナリティクスやサーチコンソールを使い、どの記事がアクセスを集めているかを分析し、リライトなどの改善策を考えます。

また、CTAの配置見直しや入力フォームの最適化を行い、問い合わせにつながる確率を高めましょう。

福田卓馬

90日間で土台を作り、その後は改善の繰り返しで成果を積み上げていきましょう!

BtoB企業の認知度向上に成功した事例3選【数値公開】

ここでは、実際に認知度向上施策に取り組み、売上増加を実現したBtoB企業の成功事例を3つ紹介します。

それぞれの成功要因を分析し、自社の戦略に活かせるヒントを見つけましょう。

事例1:スクール事業(6ヶ月で月7,000PV・LINE登録月15件)

項目詳細
課題検索流入ゼロ、SNS広告依存で採算性悪化
施策・キーワード設計
・GA4とヒートマップ導入
・講師の実体験を反映した独自コンテンツ制作
・CTA最適化
・週次定例MTG
ビフォーアフター月間PV:0→7,000、LINE登録月15件安定

株式会社HERO’ZZ様は、スクール事業を展開し確かな実績を持つ一方で、オウンドメディアが未構築で検索流入がゼロでした。

SNS広告への依存による採算性の悪化や、SNSに触れない潜在層へ認知が届かないというジレンマを抱えていました。

  • 検索ニーズに基づくキーワード設計
  • 一次情報を反映させた独自性の高いコンテンツ制作
  • 高速なPDCAサイクル

当メディアでは、認知度向上について「自社の専門性を的確に届けるプロセス」と認識しました。

そこで、検索意図を満たしたキーワードをピンポイントで狙い、さらにユーザーの悩みを解決する独自コンテンツ、およびダウンロード資料を用意。

さらに、講師自身の実体験という他社には真似できない一次情報を記事の核に据えており、安定した検索結果でのアプローチを実現しています。

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週次の定例MTGで高速にPDCAを回した結果、6ヶ月で検索流入ゼロの状態から月7,000PVを達成しました。

事例2:マーケティング会社(広告依存を脱却し月200件のリード獲得)

項目詳細
課題広告中心のマーケティングやテレアポに限界を感じ、能動的な問い合わせが少なかった
施策ターゲットが抱える課題を解決する専門的なコンテンツを発信
ビフォーアフター約2年で月間70万PVを達成

SO Technologies株式会社は、デジタルマーケティング支援で確かな実績を持つ一方、テレアポ中心のプッシュ型営業に依存していました。

ここから成果に繋げたポイントは、以下のとおりです。

  • 網羅的なSEOコンテンツ制作
  • 検索意図に合致するホワイトペーパー配置
  • 認知からリード獲得までの導線設計

当メディアでは「見込み客からの信頼をあらかじめ獲得するプロセス」を大切にしています。

ターゲット層の検索意図を満たす網羅的なコンテンツを発信し続けることで、社名やサービスの認知が広がり、結果としてテレアポ不要のプル型営業へと転換しました。

また、記事の内容と連動したホワイトペーパーを配置し、検索意図とCVポイントを完全に一致させているという緻密なアプローチです。

福田卓馬

外注記事にありがちな認知は集まるが、誰の記憶にも残らず問い合わせにも繋がらないという事態を防いでいます。

事例3:Resily株式会社様(オウンドメディアのSEO改善でリード獲得数を250%増加)

項目詳細
課題認知拡大やブログ経由でのリード獲得が思うように伸び悩んでいた
施策・検索意図に沿ったSEO記事の制作代行
・文脈に合わせたホワイトペーパーの配置
ビフォーアフターブログ経由でのリード獲得数が250%増加

Resily株式会社様は、オウンドメディア(Resily Blog)の運営を通じて自社サービスの訴求を行っていた一方で、課題が顕在化していない潜在層に対する認知拡大や、そこからの具体的なリード獲得が伸び悩んでいるというジレンマを抱えていました。

弊社の支援で成果が出たポイントは、以下のとおりです。

  • 潜在層の認知を獲得するためのコンテンツ設計
  • 検索意図に沿ったホワイトペーパーの配置
  • 関心を持続させる導線の最適化

当メディアでは、単にアクセスを増やして認知度を上げるだけでなく、同時にリード獲得も意識した導線を設計しました。

記事を読みにきたターゲット層の悩みに沿ったホワイトペーパーを用意し、特にトラフィックを集めている記事の文脈に合わせて設置しています。

すべてのコンテンツに満遍なく配置するのではなく、伸びている記事・伸びていない記事といった反応を見ながら、臨機応変に施策の優先度を変えているのが印象的です。

認知度を高める段階から、読者が次のアクションを起こしたくなる仕組みまで設計しておきましょう。

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どの事例にも共通するのは、売り込みではなく価値提供に徹している点です!

BtoBの認知度向上施策を上司に提案するためのKPI設計

認知度向上施策は、効果がすぐに見えにくいため、社内での合意形成が難しい場合があります。

ここでは、上司や経営層に施策の重要性を説明し、承認を得るための目標設定やロジックについて解説していきます。

  • 認知拡大施策の費用対効果の考え方
  • 稟議を通すためのロジックと説明資料の構成
  • 追うべき指標:指名検索数・PV・CV数のバランス

認知拡大施策の費用対効果の考え方

SEOなどの施策はすぐには売上に直結しないため、費用対効果を短期で測るのは困難です。

対策として、LTV(顧客生涯価値)やCAC(顧客獲得単価)といった指標を用いましょう。

認知度向上によって指名検索が増えれば、広告費をかけずに顧客を獲得できるため、長期的に見てCACは低下します。

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信頼関係が構築された顧客はLTVも高くなる傾向があります。

認知度向上施策の費用対効果は、短期的な売上だけでなく、長期的な視点で評価することが欠かせません。

稟議を通すためのロジックと説明資料の構成

上司や経営層へ施策の説明をするときは、説明資料を必ず用意し、次のような要素を盛り込みましょう。

  • 現状の課題
  • 施策の目的
  • 具体的なアクションプラン
  • 期待される効果
  • 目標(KPI)
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施策を行わない場合と競合にシェアを奪われるといった機会損失のリスクを具体的に示すと、施策の緊急性を伝えやすくなります。

稟議を通すためには、なぜ今この施策をやる必要があるのかを明確に示すためのロジックが不可欠です。

追うべき指標:指名検索数・PV・CV数のバランス

単にPV(ページビュー数)だけを追いかけると、アクセスはあっても売上につながらないという失敗に陥りがちです。

PV(ページビュー数)とは

ページを閲覧した数のこと。

質の高い認知が獲得できているかを示す指名検索数、サイトへの集客力を示すPV、そして最終的な成果であるコンバージョン数の3つをセットで追う必要があります。

上記の指標がバランス良く成長しているかを確認することで、施策が健全に進んでいるかを判断し、適切な改善策を打てます。

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データに基づいた提案は、上司や経営層を動かす最大の武器です!

施策の設計から数字の管理まで、社内の人手だけで続けるのが厳しい場合は、外部に相談してみるのも一つの手です。相談できる会社の特徴や選ぶときの見方は「BtoBマーケティング支援会社おすすめ16選|失敗しない選び方」の記事をご覧ください。

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よくある質問

認知度向上の効果が出るまでの期間は?

たとえばWeb広告の場合は1〜3ヶ月ほど、コンテンツSEOなら6ヶ月から1年ほどです。

同じ認知度向上施策でも、施策によって大きく異なることを理解しておきましょう。

中長期的な視点を持ちつつ、必要に応じて短期施策を組み合わせるのが現実的です。

予算が全くない場合でもできる施策は?

予算をかけずにできる施策は、XやLinkedInの運用とプレスリリースです。

費用がかからない分、コンテンツの企画や制作に多くの時間と労力が必要になります。まずは自社で対応できる範囲を見極め、人的リソースを集中させることから始めましょう。

予算のない中小企業だからこそ、ニッチジャンルを攻めることで大手に勝てるチャンスがあります。詳しくは「」

BtoB企業でもSNSはやるべき?

BtoB企業においてもSNSの活用は有効です。

SNSの主な役割は、新規顧客を大量に獲得することではなく、既存の見込み客や顧客との関係性を維持・深化させることです。

たとえば、製品の活用事例や業界ニュースを発信することで、フォロワーにとって価値のある情報源として認識されます。

BtoBにおけるSNSは、刈り取り型のツールではなく、長期的な関係構築の場として活用しましょう。

認知度はどうやって数値化すればいい?

認知度は、複数の指標を組み合わせることで客観的に数値化できます。

代表的な計測方法は以下の通りです。

  • 指名検索数の計測
  • ブランドリフト調査の実施
  • 顧客アンケートの実施

最も手軽なのはGoogleサーチコンソールでの指名検索数の計測です。

より正確に測りたい場合は、広告プラットフォームが提供するブランドリフト調査や、既存顧客へのアンケートで「何で自社を知ったか」を質問する方法も有効です。

外部パートナーを入れるタイミングは?

外部の専門家や代理店に協力を依頼するタイミングは、社内のリソースやノウハウで限界を感じた時です。

具体的な目安としては、自社で3〜6ヶ月程度、認知度向上施策を試してみたものの、期待した成果が見られない場合が挙げられます。

とはいえ、予算があり、なおかつ最短で成果を出したい場合は最初から外部パートナーに委託することも検討しましょう。

自社だけで抱え込まず、専門家の知見を借りることで、施策のスピードと質を向上させられます。

認知度向上施策で失敗しやすいパターンは?

認知度向上施策のよくある失敗パターンは以下のとおりです。

  • PV数のみを追いかける
  • ターゲットを絞らずに広告を配信する
  • 施策の効果測定をしない

PVだけを追うと、売上につながらないアクセスばかりを集めてしまいます。また、ターゲットが曖昧な広告は費用対効果が悪化します。

最も多い失敗が、施策をやりっぱなしにして効果測定と改善を行わないことです。目的とターゲットを明確にし、PDCAサイクルを回す意識が成功の鍵です。

指名検索が増えるまでにどのくらいかかりますか?

施策開始から3〜6ヶ月で変化が見え始め、本格的な増加は6〜12ヶ月後が目安です。

コンテンツSEOで専門性を示す記事が検索上位に表示され、読者が「この会社は詳しい」と認識し、後日社名で検索するという流れには一定の時間がかかります。

早く成果を出したい場合は、広告とSEOを組み合わせたハイブリッド戦略が有効です。広告で短期的な認知を獲得しつつ、SEOで中長期的な指名検索の増加を狙うことで、成果が出るまでの期間を短縮できます。

とはいえ「広告を止めれば認知も止まってしまう」「検索からどれだけ取れるのか読めない」と感じている方も多いのではないでしょうか。

福田卓馬

EXTAGEの無料相談では、現状分析と勝ち筋の見立てをその場でお出ししています。

検索経由でどこまで認知を取れるかを試算したい方は、無料相談をお申し込みください。

SEO対策のお悩みを一緒に真剣に考える無料相談の記事内バナー。問い合わせは月5件から40件、検索からの売上は前年比197%