SEOの競合分析のやり方

このページでは、弊社で利用しているSEOの競合分析の詳しいやり方を解説していきます。
- 指名検索ボリューム
- インデックスされたページ数
- ドメインレイト
- 被リンク数・参照ドメイン数
- 想定獲得キーワード数・想定流入数
- AIOでの引用数
- 検索順位
- 収益化導線
- 表示速度
- SEO以外の収益化導線
指名検索ボリューム
指名検索ボリュームとは、自分の会社名・ブランド名が月間でどのくらい検索されているのか示す数値です。検索における「ブランド力」とも言い換えられます。
指名検索ボリュームは、GoogleのキーワードプランナーやUberSuggestといったツールで調べられます。
自社の社名やブランド名を検索してみましょう。

競合のほうが指名検索ボリュームが大きい場合、自社でもSNSの言及を増やす「サイテーション施策」などを検討する。
インデックスされたページ数
インデックスされたページ数は、サイト内にどのくらいのページ数があるのかを示すものです。
ページ数は「site:サイトのURL」で検索をかけて、上部タブのツールをクリックすると確認できます。

競合サイトのページ数を見て、どのくらい記事を投入すれば良いのかを判断する目安になる。
ドメインレイト
DR(ドメインレイト)は、後述する被リンクや記事数、運営元の強さなどの総合的な強さです。サイトの強度だといえばわかりやすいでしょう。
DRはWebサイトオーソリティチェッカーというツールで調べられます。

DRが自社の±10程度のサイトなら、勝てる見込みがある。反対に、自社よりも圧倒的に強い競合サイトには勝つのが難しいとわかる。
被リンク数・参照ドメイン数
被リンク数は、他のサイトから自社のサイトに対して遷移されるリンクの数です。
参照ドメイン数は、自社サイトにリンクを飛ばしてくれたサイトの数を示しています。
被リンク数はahrefs(有料)というツールで調べられます。

被リンクや参照ドメインが多いほど、DRも上がる。したがって、競合サイトの被リンク数を見て、どのくらいリンクをもらえばいいのか指標にすることが可能。
想定獲得キーワード数・想定流入数
競合の想定流入やキーワードもチェックしておきましょう。
想定キーワード数や想定流入数もahrefs(有料)というツールで調べられます。

これらの数値を見れば、どのくらいのキーワードで検索結果に表示させればいくら流入が見込めるのかを大まかに推定できる。SEO対策の費用対効果を考える際にも重要になる。
AIOでの引用数
ahrefsが使えるなら、AIOでの流入数も調べておきましょう。
AIOとは、Googleの検索結果上に表示される「AIによる生成文」にどれだけ引用されたかを示す文章です。

競合サイトがどのくらいAIの引用を意識してコンテンツを制作しているのかわかる。AIOの引用数が多い競合があれば、どのような文脈で引用されているのかを参考にしてみる。
検索順位
自社が最終的に獲得していきたい主要なキーワードをいくつか決めて、検索順位を比較することも重要です。
検索順位については、「Shift +Command + N」で表示できるシークレットモードを使って、各サイトの順位を検索してメモしておきます。
自社とDRが近い競合サイトがあれば、そのサイトの検索順位が現実的な目標順位になる。
収益化導線
競合サイトがどのような収益化構造を持っているのかも参考になります。
自社と競合サイトについて、以下のような項目を比較してみましょう。
- 推定ターゲット
- CVポイント
- キャッチコピー
- CV後の導線
ターゲットでは、競合サイトが意識しているであろう読者の年齢層や性別、趣味、家族構成、年収、ライフスタイルなどを簡単に想定しておきます。
CVポイントでは、問い合わせや資料ダウンロード、公式LINEへのリストイン、商品の購入といった「ゴールとなる地点」を押さえておきます。
もし、CVポイントの周りにキャッチコピーがあれば、合わせて控えておきましょう。
さらに、CVポイントがリストインなどであった場合、最終的にどのような導線で購買に結びつけているのかも調べておくと参考になります。
表示速度
サイトがGoogleから適切に評価されるためには、表示速度も大切です。
自社の表示速度が競合よりも極端に劣っていないか、調査しておきましょう。
表示速度はPageSpeed Insightというツールで簡単に調べられます。

競合よりも表示速度が大きく劣っている場合、画像圧縮などの方法でスピードを改善する。
SEO以外の収益化導線
SEO以外に集客導線があるかどうかも調べておきましょう。
現在では、SEOだけで安定的に流入を集めるのは難しくなっており、さまざまなメディアで包囲網を敷くように集客することが重要になっています。
競合サイトがYouTubeやSNS、広告などを実施していればその旨を記入して、自社でも運用を検討してください。

